中立を装う時点で、すでに不誠実である

2社間ファクタリングの比較サイトは、必ず「中立」「公平」「編集部独自の評価」といった言葉から始まる。しかし、その前提が事実であるかを検証しようとすると、多くの場合、答えは曖昧になる。なぜなら、比較サイトの収益構造は、利用者の利益と一致していないからだ。

多くの比較サイトは、掲載企業への送客によって報酬を得ている。ランキング上位に来る企業ほど、条件が良いからではなく、送客効率や契約条件が良いからというケースは珍しくない。にもかかわらず、その利害関係は明示されず、あたかも第三者が冷静に評価したかのような体裁が保たれる。この時点で、情報提供としてはすでに破綻している。

比較されない「最も重要な要素」

比較サイトが強調するのは、資金化スピード、必要書類、審査通過率といった要素だ。これらは確かに目を引く。しかし、2社間ファクタリングにおいて本当に比較されるべきなのは、そこではない。

実質的な負担率、継続利用した場合のキャッシュフローへの影響、常用化した際の倒産リスク、実質貸付と判断される境界線。これらは、経営の生死を分ける要素であるにもかかわらず、ほとんど語られない。語られない理由は単純だ。書けば、利用を躊躇させてしまうからである。

ランキングは誰のために存在するのか

「おすすめ◯選」「人気ランキング」という形式は、比較サイトの定番だ。しかし、その順位がどのように決められているのかは、ほぼ説明されない。評価基準は抽象的で、数値化されず、第三者による検証も不可能である。

本来、比較とは利用者の判断を助けるために行われるものだ。しかし2社間ファクタリングの比較サイトにおいて、ランキングは判断を助けるためではなく、判断を早めるために存在している。迷わせず、考えさせず、上位から選ばせる。この構造は、冷静な意思決定とは正反対だ。

利用者の利益と真逆のインセンティブ

比較サイトの本当の顧客は誰か。この問いに正直に答えれば、利用者ではない。送客先のファクタリング会社である。利用者が慎重になり、利用を見送れば、比較サイトは一円も得られない。

このインセンティブ構造のもとで、リスクを正確に伝える動機は存在しない。むしろ、リスクを小さく見せ、利用を後押しするほど、収益は最大化される。これは情報提供ではなく、販売代理に近い行為だ。

ステルスマーケティングとの境界線

広告であることを明示せず、第三者の推奨を装う行為は、すでにステルスマーケティング規制の対象となっている。2社間ファクタリングの比較サイトの中には、この規制と極めて近い位置にあるものが少なくない。

「編集部のおすすめ」「専門家が解説」「実際に使ってみた」といった表現が、どの立場から発せられているのかを明確にしないまま利用を誘導する行為は、少なくともグレーであり、場合によっては明確にアウトだ。中立性を装うこと自体が、最大の欺瞞になっている。

なぜ問題視されにくいのか

2社間ファクタリングは、形式上は融資ではない。この一点が、比較サイトの問題を見えにくくしている。貸金業広告であれば問題視される表現も、「ファクタリングだから」という理由で見過ごされる。しかし、実態が合法ヤミ金、脱法金融と呼ばれる構造に近づいている以上、広告や比較表現だけを例外扱いする理由はない。

結論──比較サイトが代弁しているのは利用者ではない

2社間ファクタリングの比較サイトが代弁しているのは、資金繰りに苦しむ経営者の利益ではない。彼らが代弁しているのは、送客先企業と、自らの収益モデルである。

中立を装い、リスクを語らず、判断を急がせる。この構造が続く限り、同じ末路を辿る企業は減らない。2社間ファクタリングの問題は、制度そのものだけでなく、それを「選ばせる仕組み」にある。その象徴が、比較サイトだ。